特集
テレワーク時代の営業改革
新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、オンライン商談を実施する企業が急増しています。調査会社の株式会社アイ・ティー・アールが製造業、サービス業､通信業に従事する1,370人を対象とした調査資料によると、コロナ以前からオンライン商談を実施していた企業の割合は13％でしたが、コロナ以降にオンライン商談を実施し始めた企業が20％となり、全体で33％まで増加しました。
さらに、今後オンライン商談を実施予定と回答した企業が32％となっており、実に、約３分の２の企業は対面商談からオンライン商談へシフトすることになります。
ところが、オンライン商談へシフトしても営業成果は上がっているとはいえません。オンライン商談システムの開発・販売事業を行う、ベルフェイス株式会社が経営者・営業職1,000名に実施した「オンライン商談に関する実態調査」によると、「商談数が増加した」は8.7％､｢受注・成約率のアップ｣の回答はわずか6.7％となっています｡対面商談からオンライン商談へのシフトが容易ではないことが浮き彫りになりました。
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- 急増するオンライン商談
- 従来の営業手法「御用聞き営業」
- ｢御用聞き営業｣と｢オンライン営業｣の違い
- ｢オンライン営業」成功させるポイント
- 米国で進むオンライン営業と営業の分業化
- ｢オンライン営業｣に取り組む昇降機メーカー
- オンライン営業の将来像
- 今やっておくべきこと
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